HOME > 大学紹介 > ビジョンと戦略・ポリシー > カリキュラム・ポリシー(学部)

カリキュラム・ポリシー(学部)

静岡大学 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

静岡大学は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、下記の方針に従って教育課程を編成し実施する。

  1. 全学教育科目においては、基礎的な学習方法、外国語の運用能力、情報処理、キャリア形成等の基本的スキルを身につけるために「基軸教育科目」を、国際感覚と教養を身につけるために「現代教養科目」を、理系の基礎的知識習得や教職等の資格取得のために「理系基礎科目」及び「教職等資格科目」をおく。
  2. 専門科目においては、各学部の学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、それぞれの専門分野についての主体的な学びを促し、基本的知識・方法を身につけるための系統的な授業配置を行う。
  3. 自ら問題を発見し、その解決のために他者と協同して行動できるようにするため、学生参加型授業、フィールドワーク、実験・実習等の授業を配置すると共に、地域社会との交流や国際交流の機会を積極的に提供する。
  4. すべての授業について充分な学習時間を確保すると共に、客観的な評価基準に基づく成績評価を行う
各学部の学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)については、「ディプロマ・ポリシー(学部)」ページをご覧ください。

学  部

人文社会科学部 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

    人文社会科学部は、静岡大学が定める教育課程の編成・実施の方針並びに「人文社会科学部学術憲章」に従い、学生の主体的判断を尊重しつつ、学習の系統性に配慮して、以下のような方針で教育課程を編成し実施する。
  1. 人文社会科学分野の専門教育と調和する教養の修得を図る。
  2. 人文社会科学部を構成する四学科の連携によって総合的な視野が涵養される教育を提供する。
  3. 各学科の特質を活かした専門教育を重視し、十分な質と量を備えた「学科専門科目」を展開する。
  4. 教育システムを系統的・継続的に自己点検し、教育改善に努め、質の高い教育実践を行う。成績評価は、学生の各授業への取り組み姿勢を適正に反映したものとする。
社会学科 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

社会学科は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、以下の方針に従って教育課程を編成し実施する。

  1. 各専門分野の基礎となる知識と方法を身につけるために、基盤科目を開講し、より専門的な知識を身につける講義科目として発展科目を開講します。
  2. 各専門分野のより高度な方法論的知を身につけるための演習・実習型科目として専門コア科目を開講します。
  3. 専門的知識と方法を綜合することで、諸領域で課題を発見し、解決しうる能力を養成するために、研究演習、卒業演習を開講し、卒業論文の執筆を指導します。
  4. 各専門分野の知見に基づく多様な講義科目である基盤科目、発展科目を開講し、それらを相互に関連づけることを通して、様々な人間・社会への学際性を伴った深い理解を促します。また、教養科目における個別分野科目、学際科目、専門科目における学部共通科目によってさらに学際的な視点が開かれることを促します。
  5. 基盤科目・発展科目を通して、様々な背景を持つ他者への寛容と共生への志向を醸成し、地域社会・国際社会の一員としての自覚を高めます。学部共通科目、教養科目における英語・初修外国語科目等語学科目、キャリア形成科目もまたこの基礎を形成します。
  6. 基盤科目および専門コア科目には、文献講読の他にグループワークも必要とする演習科目、そして地域等での実習が多く含まれます。これらの科目によって、論理的思考能力と情報リテラシーを錬成し、加えて高いコミュニケーション能力、協働的な対人能力を涵養します。なお、教養科目における情報処理、英語・初修外国語科目等語学科目は、こうした汎用的能力・スキルの礎となります。
言語文化学科 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

言語文化学科は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、以下の方針に従って教育課程を編成し実施する。

  1. 教養科目では、専門教育を履修するための基礎と幅広い教養の修得を図る。「基軸教育科目」においては、基礎的な学習方法、外国語の運用能力、情報処理、キャリア形成等に関する科目、「現代教養科目」では学際科目の他に自然科学分野の科目履修を指定する。
  2. 学部を構成する四学科の連携により、総合的な視野の涵養を図る「学部共通専門科目」として提供する。
  3. 専門科目として1年次には、市民社会で共生していくための基礎的な知識・教養・日本文化への理解を促す科目を設置する。また国際社会で自己を発信するための語学力と異文化理解を涵養する基礎科目を適宜配置する。
  4. 2年次より、専門科目の基礎となる文学と言語学を中心に専門知識の深化と蓄積を求めるコア科目を設置する。また言語文化一般における視野の拡大を目指し、学際的視点に基づく横断型科目を配置する。
  5. 3~4年次には、講義と演習のバランスを十分に考慮し、知的探究力・分析力を発展的に高め、知を実生活で発信できることを目指す発展的・応用的な科目を配置する。また卒業論文関連科目を設置し、修得した知を総合化して、学習の集大成としての卒業論文執筆に導く。
法学科 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

法学科は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、以下の方針に従って教育課程を編成し実施する。

  1. [知識・理解]教養科目においては、「基軸教育科目」において、英語・初修外国語の運用能力の修得を重視するとともに、「現代教養科目」において、学際科目の他に自然科学分野の科目履修を指定して、幅広い教養の修得を図る。
    専門科目においては、1年次において、法律学と政治学の入門科目及び専門必修科目(夜間主コースは専門選択科目)として法律科目のうち憲法、民法、刑法の総論部分を開講し、これにより、法律学・政治学の基礎的素養と専門知識を修得させ、2年次以降の効果的な学習成果の発展を担保する。
  2. [分析・思考力]1年次から4年次まで一貫して、法律学・政治学の専門科目を選択科目として広く開講し、法律的・政治的問題を探求する力や分析する力を養う。
    その際、隣接する分野を学ぶことにより、これらの問題をより深く探究・分析する能力を身につけさせる。
  3. [態度・志向性]1年次から4年次まで一貫して、議論と協働に重点を置く少人数教育を行ない、双方向授業を展開する。1年次においては新入生向けの演習科目を開講し、2年次以降(夜間主コースは3年次以降)は多彩な専門演習を開講し、学習成果の発表の場を設ける。オフィスアワーを毎週提供し、主体的な学びを保証するためのきめ細やかな支援を行う。
  4. [市民性]市民とは何かという理論的問題及び主体的な市民参加・社会参画をいかにして実現するかという、実践的問題を考えさせることのできる授業を提供する。
  5. [地域理解]将来、地域社会で活躍するために、地域社会が抱える諸問題を的確に把握・分析し、解決策を考えさせる授業やインターンシップを提供する。
  6. [国際感覚]国際社会が抱える主要な問題を分析する授業や、国際社会における日本の役割を考えさせる授業を日本語および英語で提供する。
経済学科 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

 経済学科は、ディプロマ・ポリシーで掲げた五つの基準を卒業までに修得することを目的として別表にあるカリキュラムを配置する。なおこれら五つの基準は、以下に示す七つの能力に具体化し数値化する。
これら七つの能力は、大学卒業生に対して広く社会が求める能力であり、同時に経済学科が定めるディプロマ・ポリシーに合致した具体的な能力を示している。これらの能力とディプロマ・ポリシーとの対応と数値化については別に定める。

  能力1:コミュニケーション力

情報収集・発信、相互理解のためのコミュニケーション(協調性、独創性、国際性)に関する能力

  能力2:論理的思考力

経済学・経営学の思考法に基づき、筋道を立てて論理的に経済・経営に関するさまざまな事象を理解する能力

  能力3:自己管理力

目標の実現に向けて計画的に自らを律して学習する能力

  能力4:専門的知識力

経済学・経営学分野に関する専門的な知識を修得する能力

  能力5:継続的学習力

経済学・経営学およびそれらの関連分野における、より専門的・発展的な知識を身に付けようとする能力

  能力6:学際的教養力

社会科学における近接領域の学際的な知識や教養を身に付けようとする能力

  能力7:一般的教養力

さまざまな分野における知識、技能、教養を身に付けようとする能力

教育学部 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

教育学部は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、下記の方針に従って教育課程を編成し実施する。

  1. 専門職としての教員に求められる公共的使命感、倫理観、教育観を育み、社会の変化に対応する幅広い視点を身につけるために、全学教育科目および教育学部の専門科目をおく。
  2. 専門科目においては、教育学部の学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、各専攻・専修の専門分野についての主体的な学びを促し、基本的知識・方法を身につけるための系統的な授業配置を行う。
  3. 学習内容に関わる専門的知識や、論理的思考力、理論と実践の間をつなぐ深い省察能力、常に学び続ける姿勢を身につけるために、実験、実習、演習、教育実習等の授業を配置すると共に、卒業研究等の探究的な課題をおく。
  4. 他者と協働して教育活動をつくるコミュニケーション能力とリーダーシップを身につけるために、ボランティアや地域の教育活動等の参加を推奨すると共に、教育実践活動を省察・評価するための講義や演習をおく。

情報学部 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

情報学部は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、下記の方針に従って教育課程を編成し実施する。

  1. 高度職業人に必要な知識を身につけるための基礎となる全学教育科目を置く。
  2. 「文工融合」の情報学を学ぶ基礎となる学部共通科目を置く。
  3. 情報科学科、行動情報学科および情報社会学科のそれぞれの領域で必要となる専門的な知識・技術を身につけさせるために、系統的な科目配置を行う。
  4. 情報科学科、行動情報学科および情報社会学科間の複眼的な学びを促すために、学科間の共通専門科目を配置する。

理学部 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

 理学部の学位授与の基本方針(ディプロマ・ポリシー)に基づいて、理学部学生が体系的かつ主体的に学習できるよう履修プログラムを編成する。このプログラムでは以下の項目が達成されるよう、学科ごとの方針に応じて設定された講義、演習、実験、実習、フィールドワーク、あるいは卒業研究を実施する。

  1. 教養科目等を学ぶことにより、幅広い教養と国際感覚を養う。
  2. 理系基礎科目等を学ぶことにより、理学における基礎知識を分野横断的に身につける。
  3. 理系専門科目等を学ぶことにより、各専門分野における高度な知識や思考力、実験法、技術等を修得する。
  4. 卒業研究を通じて、新たな課題を主体的に見出し、それを知識や思考力、技術を活用して探求し解決する能力を涵養するとともに、協調性や倫理観、コミュニケーション能力、表現力を身につける。
  5. 資格科目等を学ぶことにより、教員や学芸員などの資格を取得する。

工学部 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

工学部は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、下記の方針に従って教育課程を編成し実施する。

  1. 国際感覚と問題発見・解決能力、視野の広さ、思考の柔軟性を身につけるための現代教養科目をおく。また、社会人として必要とされる基本的技能・素養・実践力を身につけるための基軸教育科目をおく。
  2. 理系基礎科目(数学、物理学、化学、生物学)を設け、数学は必修とし、物理学、化学、生物学に関しては、主要2分野を定め、講義と実験でそれらの知識を修得するように科目を設定する。
  3. 各学科の専門知識を講義、演習、実習・実験により学ぶ専門科目を系統的に学年配置する。さらに、所属学科以外の工学分野の知識を修得するために、他学科の概論を学ぶこととする。
  4. 創造性、自ら学ぶ能力、研究遂行能力、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力などを育成するために、1年次では学科混成グループ単位で「ものづくり」を実習する科目を設定し、4年次では科目「卒業研究」を課す。
  5. 教育課程は不断の自己点検・評価及び定期的な外部認証機関等の評価に基づき改革・改善を行う。

農学部 教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

農学部は、学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)に基づき、下記の方針に従って教育課程を編成し実施する。

  1. 自然科学系の基礎領域から各学科の専門領域まで、農学における幅広い視野と高度な専門知識を身につけるための教育を行う。
  2. 1、2年次では主に教養と語学力を養うための科目、理系の基礎的科目や農学全体を俯瞰する科目を、2年次からは専門領域の科目を配置し、連続性を重視した教育を実施する。
  3. 実地及び社会から学ぶ姿勢を涵養するため、フィールド科学教育を重視する。
  4. 観察力と洞察力を涵養し、課題探求能力を向上させるための実験・実習科目を課する。
  5. 4年間の学びの集大成として卒業研究に取り組む。これを通して専門的知識・技術に支えられた総合的思考を身につける教育を行う。
  6. 学生のキャリア形成と社会性を育むための科目を配置し、卒業後の進路を見据えた履修を可能にするとともに、より高度な専門人材育成のため、大学院への進学を念頭においた指導を入学直後から行う。

地域創造学環(教育プログラム)

地域創造学環は、学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)を達成するため、下記の方針に基づき教育課程を編成し、実施する。

  1. 教養科目
    地域の担い手として必要な文化、社会、自然に関する幅広い教養と基本的な学習能力を身につけるために、1・2年次を中心に履修を求める「教養科目」を置く。
  2. フィールドワーク及び地域創造演習
    教育課程目標の達成を担保する中核的な科目群として、1年次後期から3年次にわたる「フィールドワーク」、および1年次後期から4年次までの「地域創造演習」を置く。これらの科目は相互に連携して授業展開し、「フィールドワーク」では、各学年末に学内外に向けた成果発表会を開催するとともに、4年次の「地域創造演習Ⅳ」では、4年間の学びの成果を総括するため卒業論文ないしは卒業制作の作成・提出を課す。
  3. 学環共通科目
    地域社会が抱える様々な問題や課題の調査・分析及び地域社会の様々な主体や利害関係者とのコミュニケーションに必要な基礎的知識や技能を修得するために、1年次を中心に履修を求める「学環共通科目」を置く。
  4. コース選択科目
    1年次後期以降、学生は下記の5つの履修コースのいずれかを選択する。各コースにおいて必要な基礎的な知識・能力を修得し、さらにそれを発展的ないしは応用的な知識・能力へと高めていくため、1年次から4年次にわたって系統的な履修を求める「コース選択科目」を置く。
    <履修コース> 地域経営コース、地域共生コース、地域環境・防災コース、アート&マネジメントコース、スポーツプロモーションコース
  5. 自由選択科目
    学生が自らの学修の必要から、また自らが目指す人材像に基づいて、多様な専門的な知識・能力を修得できるようにするため、履修コース以外のコースや本学の全学部・全学科等で開設されている専門科目等を「自由選択科目」として選択履修できるようにする。(ただし、一部の科目については開設学部・学科等による履修制約がある)。
  6. 学びのアドバイザーの配置とe-ポートフォリオ
    学生一人一人に専任教員による「学びのアドバイザー」を配置し、「e-ポートフォリオ」を活用しつつ、5つのコースごとに設定された複数の履修モデルを参考に、履修科目・履修コースの選択時や学修テーマの設定時における学修アドバイス、成績・活動状況の把握、進路相談等を、系統的・継続的に実施する。
  7. アクティブ・ラーニング手法の重視
    各授業の実施に際しては、主体的に考える力を育成するため、双方向授業、課題学習、グループワーク、プレゼンテーション等、学生の能動的な参加を取り入れた「アクティブ・ラーニング」の導入をできるかぎり進める。
  8. 授業目標・計画の明確化と事前周知
    各授業について、到達目標、授業計画、授業内容、準備学習の内容、成績評価の基準と方法等を明確にし、それをシラバス等により学生に事前に周知する。成績評価は、透明性を持って厳格に行う。
このページについてのお問合せ先
このページに掲載されている内容について、疑問やご不明点などございましたらお気軽にお問合せください。
ウェブページの改善にご協力ください
必要な情報を適切に公開するため、ウェブページの改善に努めています。皆様の貴重なご意見をお寄せください。

※このサイトにはJavaScriptが含まれております。JavaScriptを有効に設定してからご利用くださるようお願いいたします。