静岡大学

静岡大学では、1983-86年度の防災委員会地震対策検討部会、1987-94年度の防災委員会地震対策専門部会、1995-2000年度の防災委員会地震対策部会、2001-2002年度の地震防災対策ワーキングで、東海地震やその他の大規模地震の発生に備えて、静岡大学としての対策を検討してきました。2002年度からは副学長を委員長とする防災対策委員会でさらなる検討を進めています。また、学生の災害ボランティア意識向上のために防災・ボランティアセンターが作られました。さらには文部科学省に「地域連携を通じた防災教育の多面的展開と拡充」として特別教育研究経費が認められたことがもとになって、2008年度には防災総合センター が設立されました。

駿河湾・遠州灘を含む東海地域では、過去に100～200年の周期でマグニチュード8程度の大地震が発生し、静岡県一帯は大きな被害を受けたことが記録に残されています。1498年の明応地震、1605年の慶長地震、1707年の宝永地震も一連のものとされ、最も近い安政地震(1854年)以来、すでに150年が経過しました。地震は、地下の岩石に力が加えられ、歪みが次第に蓄積し、ついに破壊されて断層が生じ、その岩石のずれにより地震波が発生するものですが、東海地震は、フィリピン海プレートが駿河トラフに沿って、本州がのっているユーラシア(アムール)プレートの下に沈み込むことによって起こると考えられます。近年の観測結果からこの地域の地殻にはかなりの歪みが蓄積されていることが推定され、これらに基づいて、近い将来この地域に大地震が起こる可能性が高いと予測されるようになりました。この地震が過去のものと同程度の規模だとすれば、静岡県下の震度は5強～7になるだろうと予想されます。

気象庁長官が東海地域に大地震が発生する可能性が大きいと判断した時、地震防災対策強化地域(東海地域)判定会が召集され、テレビ・ラジオでも報道されます。この数時間後には警戒宣言が発令されると考えてよいと思われます。しかし、実際に発令までどの程度の時間がかかるかはわかりません。警戒宣言が発令されると、公共の交通機関は止まり、車での避難は禁止され、長距離通学・通勤者の帰宅は不可能になります。
最近の地震発生に関する研究により、地震発生の前には前兆滑りが起こることが分ってきました。2004年からは、東海地震の前兆滑りが始まった可能性があるときは、東海地震注意情報が出されるようになり、さらに、前兆滑りが始まったときには、東海地震予知情報(警戒宣言)が出されることになりました。
警戒宣言が発令されても、すぐに大地震が発生するとは限りません。何も起こらずに2、3日経過する可能性もあります。逆に、警戒宣言発令後、すぐに地震が発生するという可能性もあります。警戒宣言が発令されたときにどのようなことをするべきか、平常から考えておく必要があります。

東海地震は、日本で唯一、法律まで作って地震予知を目指している地震ですが、予知が成功するとは限りません。また、予想されている東海地震以外のタイプの大地震が突然起こる場合もないとは言えません。
大地震が発生した場合、大学内では、本棚などが倒れることはあっても、建物そのものが倒壊することはまずないと思われます。まずは、火気に気をつけ、ドアをあけて避難路を確保し、その場で自分の身を守ることが大切で、すぐに建物の外に飛び出すことはかえって危険です。