「静岡の大規模自然災害の科学」を出版しました

　静岡大学防災総合センター センター長 岩田孝仁教授、理学部 北村晃寿教授、教育学部小山真人教授が編者を務め、本学の教員を中心に、静岡県の海溝型地震、内陸型・直下型地震、津波、火山噴火、土砂災害に関する科学的知見とその防災対策についてまとめた『静岡の大規模自然災害の科学』（静岡新聞社）を出版しました。

　南海・駿河トラフで起きるマグニチュード８の巨大地震への防災対策として、1978年に大規模地震対策特別措置法（大震法）が制定されました。そして、大震法に基づき、静岡県全域の市町村が地震防災対策強化地域に指定され40年が経過しました。その間に、1995年に兵庫県南部地震が起き、さらに2011年3月11日には日本観測史上最大規模の東北地方太平洋沖地震と巨大津波により、東北地方太平洋沿岸地域で激甚災害が発生しました。この災害を教訓に、国は南海トラフ巨大地震・津波に対する防災対策を大幅に変更しました。これらの一連の出来事で静岡県の防災対策や県民の防災意識は大きく変わりました。こうした状況変化を踏まえ、静岡県において大規模自然災害をもたらしうる現象の最先端の科学的知見を普及するために、本書の出版に到りました。

　本書は４部構成で、第１部では、東北地方太平洋沖地震と巨大津波が解説されており、第２部では、静岡県の地質、地震、活断層、過去4000年間の津波の発生履歴が解説されています。第3部では、富士山と伊豆東部火山群の火山活動とそれらの活動に対する防災対策が解説されています。第４部は、1978年の大震法の制定の経緯からその後の防災対策、土砂災害について解説され、さらに温泉メタンガスを利用した地域防災拠点について紹介されています。

　静岡県の方はもとより県外にお住いの方や、各地域や行政で活躍する多くの方に本書を手にとってもらい、安全で安心して暮らせる持続可能な地域社会の実現に向けて、本書の意図する地域の地球科学的な生い立ちや災害環境をよく知り、過酷な事態に遭遇した時に身近な環境で何が起きるのかを考えていただける1冊となっています。
　本書は255ページですが、2020年4月に本学に発足する未来社会デザイン機構からの出版助成で、本体価格が1600円という手頃な価格での提供が可能となりました。