2025年度「産業イノベーション人材育成プログラム・シンポジウム」を開催しました
「2025年度(第8期)産業イノベーション人材育成プログラム・シンポジウム」を11月11日に浜松キャンパス佐鳴会館で開催しました。
学生、教職員、企業関係者等58名が対面で、11名がオンラインで参加しました。
大学院総合科学技術研究科(工学専攻及び情報学専攻)は、世界のモノづくり拠点としての役割を担っている浜松地域の企業と連携して、2018年度から「産業イノベーション人材育成プログラム」をスタートしています。
プログラムの一科目である「産業イノベーション創造演習」では、産業界における現実の課題を教育の場に展開し、計算機科学、行動情報学、機械工学、電気電子工学等の異なる専門分野を学ぶ学生がプロジェクトチームを結成して、多面的なアプローチによる問題解決手法を学びます。
今年度は、NJT銅管株式会社、エンケイ株式会社、株式会社フジヤマ、ミネベアミツミ株式会社から提供された課題の解決に取り組み、その成果をシンポジウムで発表しました。
シンポジウムでは、日詰 一幸 学長の挨拶後、将来宇宙輸送システム株式会社 代表取締役社長兼CEO 畑田 康二郎 氏が『Space Economy 1.0 Building a New Space Economy 新たな宇宙産業をかたちにする』と題して基調講演を行いました。
続いて、同演習を履修した4チーム17名の学生らが、それぞれ
①学びを提供するスマートいちご水耕栽培キット
②斜面変位観測機器の検討及び改良
③MT法を用いた鋳造工程における不良発生予測
④ビレット管理の省力化と正確性の向上
について成果発表し、活発な質疑応答が行われました。
各チームの発表では、プロトタイプを用いた発表もあり、質疑応答では、専門的な質問に加えて、「不良品の流出は許されないのではないか」といった技術的な妥当性や厳密さを問う、大学ならではの質問や、「実用化して企業に納入するなら対価をいくらに設定するか」といったビジネスとしての価値評価を問う、産業界ならではの質問も寄せられました。
すでに完成度が高く、実装段階に近いものもあり、学生の取り組みは、各チームを支援した企業関係者から高く評価されました。また、企業担当者と連携しながら取り組む姿も見られました。
参加した学生は、
「専門性の異なる学生と協力して課題に取り組む過程で、チームで意見を出し合いながら難題を解決していく力を身につけることができた」
と振り返りました。
また、留学生の履修者は、
「日本企業が独自の技術と専門知識を有して社会に貢献している姿を見ることができた。留学生として異なる国籍や技術的背景を持つ人々と共に取り組む中で、企業がどのように運営され、製品がどのように開発されていくのかを学ぶ機会となった」
と話しました。
修士の研究活動と同時並行で進めるため苦労した部分もあるものの、多くの学生が大きな達成感を感じており、企業関係者と共に取り組む本プログラムならではの貴重な経験を得ることが出来たと語りました。
